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Teploobmen’s diary

興味のあること、調べたことなど、雑多にまとめていきます。調べている内容の途中経過を書くこともあります。

ピコ太郎氏は「PPAP」を使えないのか?-PPAPの商標問題のまとめと考察

 PPAPを、ベストライセンス株式会社という会社が先に出願していたことが問題となっている。この問題について、まず商標の概要と、その罰則について触れ、次にピコ太郎氏が直面する「PPAP」の商標問題について整理した。最後に、商標法と照らし合わせ、ピコ太郎氏は「PPAP」を使えなくなってしまうのか、という点について考察を行った。

 

要約:

・商標法はブランドを保持することが目的

・商標は同じ出願があった場合、早く出願できた方がその商標を取れる。

・問題となっているベストライセンス社は、ピコ太郎氏(厳密にはピコ太郎氏が契約するエイベックス社)よりも先に出願を行っており、ベストライセンス社が「PPAP」について商標を取得できる可能性はある。

・しかし、商標法に照らし合わせてみると、ベストライセンス社が商標を取得できる可能性は低い。また、仮にベストライセンス社が「PPAP」の商標を取得したとしても、ピコ太郎氏側に回避策がある。

・ピコ太郎氏の活動には、さして影響がないが考えられる。

1.商標とは?

1.概要

 商標とは、いわば商品やサービスを他社のものと区別するためのシンボルのことだ。いわゆる「マーク」と呼ばれるものだけでなく、「動き」「音」「匂い」なども登録することができる。これを保護することで、商品やサービスの提供者と、利用者の利益を保護している。

 商標権は、登録に成功すれば登録から10年(5年とすることもできる)はその商標が保護される。また、出願から長くとも20年で権利が消失してしまう意匠権や、発表からまたは製作者の死亡から50年経過で権利が消失してしまう著作権(厳密には、「著作財産権」。外国の著作物の場合、より長く保護される場合がある)とは異なり、手数料を支払い続ける限り半永久的にその権利が保護される。これは、意匠や著作財産権が、一定期間をおいた後誰でも利用できるようにすることで、産業や創作の振興を図ることが目的なことに対し、商標権は「ブランド」という長く使い続けるほど価値が出る知的財産を保護している、という性質上の違いがあるためだ。

商標の有名な例としては、ウォルト・ディズニー社の「ミッキーマウス」が挙げられる。

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(商標第3087517号)

本願は、1992年に出願され、1995年に設定登録されている。意匠法で保護しようとすれば、すでに権利の行使はできないが、商標で登録することによって、未だにディズニー社は権利行使ができる。

これらの商標と全く同じシンボルや、類似するシンボルを、予め登録しておいた「役務」に該当または類似するシンボルを用いると、過失の有無にかかわらず商標侵害となる。「役務」というのは「出願人はどういう用途でこの商標を使うか?」というものだ。これは、国際条約によって統一されており、大きく分けて45の分野がある。

2.権利侵害をした場合どうなる?

  権利侵害を行った場合、権利者は裁判所を通して侵害を行ったものに以下のような請求ができる。

  1. 差止請求
     簡単に言うと、商標を侵害したり、侵害する恐れのある製品、サービスの提供を廃棄させたり、生産手段ごと製品を廃棄させることができる。よく使われるが、あえて差止請求せずライセンス料を取る、といった解決策が取られることもある。
  2. 損害賠償請求
     商標を侵害したことによって利益を得ていた場合、得た利益の分だけを権利者にお金を払うよう命じることができる。差止請求と同じくらいオーソドックスな請求。
  3. 不当利得返還請求
     こちらも、商標を侵害したことによって得た利益の分だけ、権利者にお金を払うよう命じることができる。損害賠償請求とほぼ同等の内容だが、損害賠償請求の時効が損害とその加害者を知ったときから3年なのに対し、こちらの時効は10年となっている。・・・なのだが損害賠償請求は不法行為の時から20年経過したときに消滅するともあるので・・・正直使われた例はあまり聞いたことが無い。資格試験くらいでしか使わないかも
  4. 信用回復措置
     要するに、加害者に「私が悪うござんした!」とみんなの前で言うよう命令できる。具体的には新聞への謝罪広告の掲載などが用いられる。
  5. 刑事責任の追求
     また、上の4つに合わせて刑事責任も同時に請求できる。

     具体的には、以下のサイトを参考にしてほしい。

    商標権侵害への救済手続(METI/経済産業省)

2.PPAPの概要

 今更解説する必要もないだろうが、念のため。PPAPとは、ピコ太郎氏が8月25日に掲載した動画だ。ここではその是非については議論しないが、割りと人気があるらしい。なお私は流行語大賞に選ばれた4日後くらいに初めて知った。見てみると案外面白かった。

youtu.be

3.PPAPの出願状況

 さて、徐々に本題に切り込んでいこう。商標はIPDLで検索することができる。

https://www.j-platpat.inpit.go.jp/web/all/top/BTmTopSearchPage.action#

PPAP」は以下の役務と時系列で出願されている。

 

・2016年10月5日 

出願人:ベストライセンス株式会社

役務:9,16,28,35,39,41,42,45

 

・2016年10月14日

出願人:エイベックス・グループ・ホールディングス株式会社

役務:3,9,14,16,18,20,21,24,25,28,30,32,43

 

・2016年11月15日 

出願人:ベストライセンス株式会社

役務:15,38

 

・2016年11月28日 

出願人:ベストライセンス株式会社

役務:1~45すべて

 

 このように、ピコ太郎氏と契約しているエイベックス社が商標出願する前に、「ベストライセンス株式会社」という会社が商標出願している。この会社は、商標出願をしまくる割に出願料を払わないことで知られている。(上田氏は、ベストライセンス社の社長)

www.asahi.com

www.lhpat-tm.com

 商標について少しでも勉強したことがある人間が見れば「いや・・・これ商標にならないだろ・・・」と思ってしまうような商標でもガンガン出願している。もっというと、「ピーピーエーピー」という商標も出願しているようだ。

  まあそんなことはどっちだって良いんだ。重要じゃない。

 商標というものは、同じ商標を、同じ役務で登録しようとした場合、原則として先に出願したほうが商標権を獲得できる。そのため、現在メディアで騒がれているわけだ。

 ベストライセンス社が商標権を獲得した場合、ピコ太郎氏は「PPAP」という商標を、役務「9,16,28,35,39,41,42,45」で使用する際には、ベストライセンス社にライセンス料を支払うなどしなければならないかもしれない、という状態にあるように見える。

 役務の詳しい説明は省くが、これらの役務の中には、CDや広告なども含まれるため、これが本当ならばピコ太郎氏は苦しいだろう。

 

4.PPAPの商標はどうなる?

 さて、本題だ。結局PPAPはどうなるのだろうか?こればかりは審査を行う審査官と、エイベックス社、ベストライセンス社の対応によって異なるが、幾つかのシナリオを考えてみた。ただし、問題を簡単にするため、11月以降にベストライセンス社が出願した「PPAP」や、類似する「ピーピーエーピー」については考えない。

1.ベストライセンス社の商標が却下される場合

 ベストライセンス社は、確かにエイベックス社よりも先に出願した。しかし、それだけで商標を権利化できるわけではない。商標を出願した後、所定の手数料を支払うと自動的に審査がはじまる。この審査でベストライセンス社側の商標が「商標とすることができない」と判断されることもあり得る。ここでは、どのような判断がなされればベストライセンス社の商標が却下されるかについて述べていく。

1.手数料が未払いの場合

 まず、そもそも手数料が支払われず、出願が却下される場合があげられる。ベストライセンス社は、商標の大量出願とともに、出願した商標の手数料を支払っていないことで知られている。仮に、ベストライセンス社が商標出願「PPAP」について手数料を支払わないまま一定期間がすぎれば、出願は取り下げられる。ただ、ここまで炎上した案件を、成功すれば莫大な利益が見込める案件を、ベストライセンス社が放置したままにしておくかどうかは非常に疑問だ。

2.商標法に定める拒絶理由に該当する場合

商標出願は、商標登録できない理由が存在した場合、その出願が登録できない具体的な理由が提示(拒絶理由通知という)され、一定期間の間にその理由が解消されない場合、商標出願は登録されない(拒絶通知という)。また、手数料未払いによる出願の却下、という可能性もある。まず拒絶の理由となりうる条件は、主に商標法第三条、第四条に記載されている。

商標法

いくつも存在するが、私は以下の2つに注目した。

1.商標法第三条第五項

 もう一つ、該当する可能性があるのはこの条項だ。ここにはこのように記載されている。

第三条 自己の業務に係る商品又は役務について使用をする商標については、次に掲げる商標を除き、商標登録を受けることができる。

 極めて簡単で、かつ、ありふれた標章のみからなる商標

 つまり、あまりにも簡単な商標は商標登録されないということだ。例えば、何も工夫せず、「あ」という文字を商標登録しようとしても、登録されない。「PPAP」もなんらデザイン化されているわけでもない。

 では、この場合エイベックス社の、つまりピコ太郎氏本人の「PPAP」も商標登録されないのだろうか?安心してほしい。第三条には続きがある。

 前項第三号から第五号までに該当する商標であつても、使用をされた結果需要者が何人かの業務に係る商品又は役務であることを認識することができるものについては、同項の規定にかかわらず、商標登録を受けることができる。

  つまり、簡単な文字の羅列など本来商標登録されないものであっても、使い続けた結果出願人の商品やサービスであることがわかるようになれば、商標登録される。つまり、少なくともエイベックス社側の「PPAP」は第三条の要件をクリアーし、商標登録される可能性がある。

 

2. 商標法第三条第六項

 先程の条文の続きとなる。内容は以下のとおりだ。

 前各号に掲げるもののほか、需要者が何人かの業務に係る商品又は役務であることを認識することができない商標

 つまり、商標を見て消費者が誰の、どのような商品、サービスなのか理解できなければ商標にならない、ということだ。消費者はベストライセンス社の「PPAP」という文字を見てベストライセンス社のCDや広告物、製品やサービスをイメージできるだろうか? 正直うたがわしい。

 

3.商標法第四条第十九項

 また、知識を持ち合わせていないため*1、該当するかどうかは分からないが、以下のような条文も存在する。

第四条  次に掲げる商標については、前条の規定にかかわらず、商標登録を受けることができない。

十九 他人の業務に係る商品又は役務を表示するものとして日本国内又は外国における需要者の間に広く認識されている商標と同一又は類似の商標であつて、不正の目的(不正の利益を得る目的、他人に損害を加える目的その他の不正の目的をいう。以下同じ。)をもつて使用をするもの(前各号に掲げるものを除く。)

 簡単にすると、「みんなに知られている商標で」「不正な利益を得るなどの目的で使用するもの」は商標にすることができない。これに該当する場合、ベストライセンス社が「不正の利益」を図っているかが争点となるだろう。「不正の利益」がよくわからなかったため、調べてみたが見つかったのは不正競争防止法判例のみだった。参考までに載せておく。

・・・「不正の利益を得る目的で」とは「公序良俗に反する態様で、
自己の利益を不当に図る目的がある場合」と解すべきであり・・・
(東京地判平成14年7月15日判時1796号145頁)

http://www.f.waseda.jp/uenot/hanrei/txt/h140715.txt

   今回の件がこの「不正の利益を得る目的」に該当するかという点については、知識がないためコメントできない。

 

 正直、ベストライセンス社の商標は、他の拒絶理由にも該当する可能性があるが、ややこしくなるため、ここでは上記の2つのみ取り上げた。より興味のある人や、ベストライセンス社を叩きたい人、商標審査について勉強したい人は、特許庁が用いている商標審査マニュアルを参照してほしい。

www.jpo.go.jp

 

2.ベストライセンス社の商標「PPAP」が商標登録された場合

 続いて、悲観的シナリオ、つまりベストライセンス社側の商標が登録されてしまった場合について考える。この場合、エイベックス社は、ベストライセンス社の指定した役務について「PPAP」と表示する際には商標の使用量を払う必要があるかもしれない。ただし、この場合でも、ピコ太郎氏側にはいくつかの抜け道がある。

抜け道1:「PPAP」の先使用権を主張する

 実は、商標は他の会社に登録されたとしても、出願の前からその商標と同一のものが周知であった場合、商標権者にライセンス料等を払うことなく、その商標を使い続けることができる。これを「先使用権」という。

(先使用による商標の使用をする権利)
第三十二条  他人の商標登録出願前から日本国内において不正競争の目的でなくその商標登録出願に係る指定商品若しくは指定役務又はこれらに類似する商品若しくは役務についてその商標又はこれに類似する商標の使用をしていた結果、その商標登録出願の際(中略)現にその商標が自己の業務に係る商品又は役務を表示するものとして需要者の間に広く認識されているときは、その者は、継続してその商品又は役務についてその商標の使用をする場合は、その商品又は役務についてその商標の使用をする権利を有する。当該業務を承継した者についても、同様とする。

 「PPAP」が動画投稿されたのは8月25日、また爆発的に知られたのは9月27日にJustin Bieber氏がTwitterで投稿した時点で、いずれもベストライセンス社の出願より前だ。

  このため、仮にベストライセンス社の商標が設定登録されたとしても、抗弁することはできると考えられる。

 

抜け道2:「PPAP」を使用しない

 次に「PPAP」という表示をしなければ良いという回避策だ。具体的には広告などに用いる際は、「PPAP」という文字を表示すれば権利侵害となる可能性があるが、「PPAPで任期になったピコ太郎氏」を写す分には権利侵害とならない。

 

5.まとめ

 以上のことから、実はメディアで騒がれているほど重大な事態ではないことがわかる。ピコ太郎氏は落ち着いて対応すべきだろう。

  

6.どう対応すべきか?

  ピコ太郎氏側からすれば、可能な限りベストライセンス社に気を払うことなく自由に「PPAP」を使えることが望ましい。ここでは、ピコ太郎氏側が取ることができる対応について、今からでもできる対応と、ベストライセンス社が商標権を取得してしまった場合について、まとめていく。

1.今からでもできる対応

  ピコ太郎氏は、何もせず審査官の判定を待つべきだろうか?否である。知的財産権の世界では、自信に不都合な知的財産権が、他社によって取得される事態は絶対に許してはならない。可能な限り手をつくすべきだ。では、何ができるだろうか?このような事態に用いられるのが「情報提供」だ・

 情報提供というのは、商標の審査官に「この商標に拒絶理由がありますよ」と教えることだ。商標の他、特許など他の知的財産権でも認められており、自社に不都合な知的財産権の取得の妨害に用いられる。

 エイベックス社は、「PPAP」はベストライセンス社が商標権を出願する前からピコ太郎氏が「PPAP」用いていたことを中心に、ベストライセンス社の商標は拒絶すべきという内容で情報提供を行うべきだろう。

www.jpo.go.jp

 なお、この情報提供だが、実は誰でも無料できる。つまり、エイベックス社でなくとも、「ベストライセンス社の商標には拒絶理由がある」と主張することができる。「みんなで情報提供してピコ太郎氏を応援しよう」などという活動もできる。だが、絶対に行わないように。

 特許庁に提出された書類は、全て指定様式に電子化する。つまり、人の手による「打ち直し」が「他の知的財産の電子化として並行して」行われ、「情報提供がなされた者への通知(たいてい郵送)」が行われる。そして、審査官はその情報提供された書面を確認する。では「ピコ太郎氏を応援するもの達が集団で情報提供を行った」とき何が起こるだろうか?規模が規模だけに特許庁の電子化がパンクする」「エイベックスの代理人(つまりプロ)が行った情報提供が埋もれてしまう」といった事態にも発展しかねない。

 何より、素人の書いた情報がなんの役に立つだろうか?情報提供を行うのは、エイベックス社が雇った専門家で十分だ。

 余分な税金をかけないため、特許庁の電子化本件と何ら関係のない企業を巻き込まないために、何より本案件の審査を円滑にかつピコ太郎氏側にとって有利になるよう運ぶため、余計な行動は慎むように。

 

2.ベストライセンス社が商標を取得してしまった後に行うべき対応

 さて、再び悲観シナリオだ。商標がベストライセンス社に取得されてしまった場合の対応について述べていく。仮に、情報提供をすり抜け、見事ベストライセンス社が商標権を取得した場合でも、その商標登録を取り消すよう請求することができる。具体的な対応としては、「商標登録無効審判」と「登録意義の申し立て」が挙げられる。

1.商標登録無効審判

  本来、商標登録されるべきでない商標が登録されてしまった場合、その利害関係者(この場合はエイベックス社やピコ太郎氏)はいつでもその商標登録を無効にするよう主張できる。これが「商標登録無効審判」だ。仮にベストライセンス社が権利を取得した場合は、真っ先に行うべきだろう。

 

2.登録意義の申し立て

 同様に商標登録を無効とするよう請求を行えるが、こちらも誰でも請求可能だ。ただ、専門的な知識が必要となる上、情報提供のときにのべた理由と同じ理由から、「ピコ太郎氏を応援しよう」などというような活動は慎むように。

 

商標登録異議申立書の書き方のガイドライン | 経済産業省 特許庁

7.自社のロゴが他の会社で商標登録されていたら?

 さて、今回は対岸の火事だが、もし自分が所属する会社でこのような事態となったらどうすべきだろうか?できれば自社内に知的財産に詳しい人材を育成したり、弁理士、弁護士に相談することが望ましいが、中小企業などではそのような資金が捻出できない場合もある。そのような場合は、自治体の振興公社に窓口がある場合があるため、ぜひ活用してほしい。

東京都知的財産総合センター

www.saitama-j.or.jp

www.iis-net.or.jp

今回の件は大人気のPPAPが取り上げられたことで大騒ぎとなったが、特許、意匠など、その他の知的財産を含め、産業界ではこのような事案が世界的な規模で毎日発生している。この一件を通して、知的財産への理解、関心が深まることを祈る。

あとベストライセンス社は自重すべきだろう。

 

 なお、本稿をまとめる上では、以下の書籍、文献を参考にした。無料で使えるのでぜひ活用してほしい。また、中小企業診断士試験の一科目である「経営法務」のテキストにも知的財産について詳しく記載されている。知的財産は、知的財産法についてのみならず、法律全般の知識を要求される。本気で勉強したい人はそちらも参照してほしい。

中小企業経営者のための商標マニュアル 東京都知的財産総合センター

 

 ※念のため付言しときますと、本稿は知的財産業務に多少関わっているものに過ぎない者の個人的な見解です。実際にこのような問題に対応する際は、弁理士、知的財産弁護士等の専門家に相談の上、慎重に対応を進めることをお勧めいたします。

 

※深夜テンションで書き上げたため、追って修正を加える可能性があります

※2017/1/28内容を修正しました

*1:訂正前の記事では知ったかぶって「正直これに該当する可能性が高い」などと書いてしまった。反省し、今後再発しないよう心がける